箱根

22、23日は仕事で箱根へ。
家内に話したところ「本当にそんな仕事あるの????・・・」
子供達からは「お父さんだけ、ずるーーーーい。」
と非難の嵐。
何度「仕事だよ」と言っても分かってくれない。

家族が就寝中逃げるように自宅を出発。
途中、事務所に立ち寄って書類を詰め込み、午前9時の高速バスで箱根へ。
場所は、大涌谷のふもとで、芦ノ湖の近くにある箱根高原ホテル。
周りは優雅な景色であるが、それを眺める暇もなく、午後1時から7時まで休みもとらず働いた。
その後は、温泉で疲れをとり、ご馳走をいただきながら深夜まで宴会。

明くる日は、結婚式に出なければならないので、10時のバスを予約していた。
朝8時から作業をしたが、思った程捗らず、9時50分までかかってしまった。
子供達におみやげを買う時間もなく、手ぶらで帰ったところ、またもブーイング。
さらに、カニをたらふく食べたことを言ってしまい、「行きたーい」の大合唱。
美味しい仕事であったが、次はプライベートで訪れたい。
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仕事始め

今年の初仕事は、遺族年金の受給申請。

今日から社会保険事務所から年金事務所に名称変更が変わっているはず。
所沢社会保険事務所も当然ながら「日本年金機構 所沢年金事務所」と変わっていた。
ロゴは、赤丸の中に白抜きの「年」の字。
新年にはふさわしいが、あまりカッコ良くない。
ここまでやるなら、金色の中に「年」か、「年」の字を金色かにしてもらいたかった。

正月なのですいているだろうと思い、13時頃行ったところ42人待ち。
所沢税務署に行って用事を済ませて戻っても、まだ32人。
結局、2時間待った。
10分の申請書提出のために、2時間待ち。
せめて、申請と相談の窓口は分けてもらいたい。

ところで、今回の申請者は、ご主人を平成19年に亡くしている。
当時、遺族年金は申請せず、そのまま自身の老齢年金を受給していた。
こちらで試算したところ、遺族年金と老齢年金の1/2の合計の方が年間12万円程多くなること、遺族年金は税金が課税されないので手取りが増えることから、受給申請を提案したものである。








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一人オーナー課税の廃止

平成22年度税制改正大綱がようやくまとまった。
二転三転した結果、特殊支配同族会社の役員給与の損金不算入制度は廃止となった。

この制度には、苦い思い出がある。
今年5月、顧問先の法人税申告の際に、この制度の適用を失念し、多大な迷惑をかけてしまった。
申告書に適用ありと記載しながら、課税対象金額を入れ忘れ、過少申告をしてしまったのである。
当時を振り返ると、多忙に加え、家族の入院が重なり、仕事を疎かにしていた。
この顧問先には、丁重にお詫びをし、税負担をして頂いた。

平成4年11月に税理士登録をして以来17年間、税金計算をミスしたことはなかった。
これが、自信過剰になっていたかもしれない。

顧問先には申し訳ないが、今後のために良い教訓となった。

「初心忘れべからず」
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結婚式

12月26日、同業者の息子さんの結婚式に列席した。
場所は、結婚式場の御三家の一つ、ホテルニューオータニ。
今まで数々の結婚式に出席したが、ここは初めてである。
式から出席したのであるが、まずチャペルに驚いた。
ここのチャペルは、閉鎖された空間にあるのではなく、10階くらいまで吹き抜けになっている建物の1階にある。
出席者は、その周りを囲んだ野球場のスタンドのようなところから祝福する。
開放されているため、ホテルの宿泊客らも足を止めて見物していた。

披露宴は、5階の鳳凰の間というところで催された。
そちらも凄い。
宴会の途中、窓に設置された幕が上げられ、高砂の後ろに美しい中庭が広がる。
まるで屋外で行っているように見える。

また、出てくる料理もキャビア、フォアグラ、国産フィレステーキなど高級品ばかり。
すべて完食した。

しかし、最も驚いたのは、会場の盛り上がり。
息子さんは、日本を代表するN証券の社員。
さらに、社内結婚であるため出席者の大多数がここの社員。
日頃から鍛えられていることもあり、みんな元気である。
これなら来年の証券市場は明るいかもしれない。

結婚.jpg
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クリプレ?

10月26日に開始された税務調査が、やっと終わった。
3年前の調査では何事もなく、申告是認。
今回も、「大したことはないだろう。」と油断していた。
ところが税収不足の影響からか3人の調査官に隅々まで調べられた。

調査対象となった会社は、上場会社の子会社で自計化されている。
私の関与度合いは、日々の取引を見ることはなく、不明点があると相談を受けるくらいである。
3日間の現地調査では膨大な書類を持ち帰った。

11月26日、調査官に呼ばれ税務署へ経過報告を聞きに行く。
そこで提示された修正額に唖然とすると伴に、やっと出番が来た。
経理担当取締役には、「このうち1400万円は押し返しますので、会社もそのつもりで対応してください。」と告げる。
この金額は、親会社から出向している役員の賞与負担額に相当する派遣料である。
会社は、これを月々に振り分けて毎月一定額を負担している。
これならば、通常は課税対象とならない。

ところが、調査官は「御社の派遣契約には通達で求めている派遣期間の記載がないから損金算入は認められない。」と、こちらも「派遣期間は、役員だから定款で取締役の任期は2年と定めており、これを親会社が株主総会で決議しているのだから、2年に決まっている。それに通達は、上級官庁が下級官庁に取扱いを示したもので法律ではない。修正するつもりはないので、どうしても否認するなら更正してよ。」と応酬。
会社にもこのことを説明し、同様に反論してもらった。

結果、この問題については修正なし。
これが決まったのが、クリスマス・イブ。
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